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トランプ大統領によりメッセージが発信される「世界緊急放送システム」というワードがネットで話題になっている。





この「世界緊急放送システム」とは、いったいどんなシステムなのか、ネットを検索しても一切情報がない。そもそも、「世界緊急放送システム」というものが存在するのか?アメリカが他国(日本)の電波を乗っ取ることは主権侵害になるし、どんな放送内容なのか?情報源がまったくないことから、注目を集めているようだ。





今回は、世界緊急放送システムのリアルタイムでみる5chの反応をまとめてみた。



■目次

ヒカルVALU事件
世界緊急放送システムはデマ?
世界緊急放送システムではなくトランプ大統領の勝利宣言?

世界緊急放送システムとは




世界緊急放送システムとは、世界緊急となると世界のネットワークという意味なではなく、米国内で放送されるシステム放送。(5ch情報によると)



1月6日の連邦議会後、トランプ大統領、マイケルフリン中将、シドニーパウエル及び、リンウッド両弁護士のツイッターが使えなくなっていた。




この処置は、1月20日までに、反乱法・戒厳令等の非常手段の発動を非常に恐れた、半トランプ勢力が指示した結果。 そうなると民主党、外国勢力と共謀した者、不正選挙を先導した者等らが逮捕、軍事裁判にかけられる可能性がある。





こういう非常手段は、批判されそうだが、今はそうしないと正義が保たれない。

これまで、沢山の不正選挙の証拠を裁判所に提出されたはずだが、ほとんど却下。却下と言うことは=不正であるかないかの審議をしないこと。



反トランプ勢は証拠証拠というが、提出しても審議しなければ証拠とならないのは当たり前のことだし、そこがおかしい。 アメリカ社会は(要人、議員、裁判官等)の多くは、黒幕(ディープステート)により、買収、脅迫等か罠等により弱みを握られ、操り人形的になっている可能性がある。




陰謀論で片付けられそうだが、そういう風に組み立てないと今起こっている現実が説明できない。


審議すれば、証拠を認めざるを得なくなり、黒幕の意向とは反対の結果になる。




1月20日までに発動できる権限を反トランプ陣営は、今必死にそごうとしていてるので、トランプ側が世界緊急放送システムを使ってメッセージを発表するのではないか?とSNSを中心に噂が広まっているようだ。





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世界緊急放送システムはデマ?





トランプ大統領が、Twitterで1月6日は歴史的な日になるだろうと呟いて、最終決着がつくはずだった今回のアメリカ大統領選挙選挙。




しかし、ペンス副大統領は、「大統領選挙の結果を否定できない」と声明を発表。トランプ支持のデモ隊が、議事堂に乱入して、ペンス副大統領や議員が避難した。女性一人が銃で撃たれ、警備員が銃を構えてデモ隊と睨みあった。


この騒動がきっかけでバイデン大統領就任式が中止。一気に流れがトランプへ傾いたので、トランプ大統領がデモを呼びかけたのは、武力による威圧が目的だったのか?と批判の声が多い。







最近マスコミが意図してなのか不明だが、大統領選について報道しないので情報が少ないが、終わっていない裁判が続いている場合は下院の投票によって選ばれる。



その場合、トランプの当選確率が高い。
もし裁判が全て棄却され、このままいくと売電が当選になり、そうしたらもうアメリカの裁判所やメディアは信用できなくなる。


なので、「世界緊急放送システムを使ってトランプ大統領がメッセージを発表する」 という情報が出てしまったようだが、実際はそんなシステムは存在しない。


そもそも日本のテレビは民間企業であるテレビ局が全国の電波塔を介して放送されているのだから、世界緊急放送システムなんてものに放送権を侵害されることはない。なので、世界緊急放送システムはデマであることは間違いないが、トランプ大統領からメッセージを発表する可能性はある。






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世界緊急放送システムではなくトランプ大統領の勝利宣言?





トランプ大統領の最後の切り札は、戒厳令と軍事法廷になる。

トランプ大統領のいう証拠が出ているのだから、その証拠に関係する人が逮捕されるなら、バイデンは大統領にはなれない。 罷免しろと騒ぐ議員達は、証拠が握られている可能性のある人達で、彼等はトランプを罷免するか、暗殺するしかない。



アメリカ国民は既に多くの不正の証拠を見せつけられている。

アメリカには前科があり、ケネディ大統領暗殺の時も「オズワルドの単独犯」という物理的にあり得ない大嘘がでっち上げられ、警察の捜査も調査も無く事件は終了した。現役大統領のケネディが白昼堂々と公開処刑にされたのに警察は全く動かず、事件後も全く調査されることもなかった。



今回のメディア主導のイカサマ選挙も全く同じこと。

それでもなお全ての不正を無視し、議会すらバイデンへと強行した。ただ、どうも敵は中共では済まないという話も出てきてしまっている。勿論国防総省、アメリカ軍はトランプ側だから、反乱法が適応される事になれば全てがひっくり返る事になるし、パウエルやウッドらが去年から言っていたのはこの事なのか?が現実になっている。



これで、ドイツスイスイタリアに続きバチカンの関係まで出てきてしまうと、一般人がトランプ大統領のメッセージを予想することなんかするだけ無駄。



ちなみに、トランプ大統領は、大統領としての報酬を米国政府から年1ドルしか受け取っていない。彼は不動産王で、かなりの資産家。しかも、仮に、大統領選の負けが確定した後は、バイデン側から、政治生命にトドメを刺すべく、色々と攻撃される。



彼の年齢も踏まえると、晩年の人生を、マスコミからの批判・罵声を常に浴びつつタダ同然の報酬で大統領職を遂行しなくても、悠々自適の老後を過した方がはるかにマシだと思えるが、それでも彼が大統領職を遂行する理由は何か。少なくとも彼の一連の行動の動機は、お金や名誉欲以外のところにあるようだ。





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