ANNnewsCH なりすまし
9月30日、ユーチューブチャンネル「ANNnewsCH」テレビ朝日 (EX) をキー局とする日本の民放テレビのニュースネットワークANN(エーエヌエヌ)が、なりすまし被害を報告し、ネットで話題になっている。



YouTubeでは、有名なチャンネルのアカウントの「なりすまし」は存在する。

その偽物は、本物の価値を落とすような言動などをして、ネットでも問題視されている。公然性はあるからいいが、その言動が社会的評価を落とすかどうか。ただ単に、何となく不快な言動をしているとかでは警察は動かないが、 世間的に許されないことをしているかのような誤解を産む投稿等があれば問題。



ただ、なりすまし自体は犯罪でないのが問題。



今回は、ANNnewsCHなりすましチャンネルが特定されているようなので、5chの情報をまとめてみた。




■目次

ANNnewsCHなりすましチャンネルとは
ANNnewsCHなりすましチャンネルの特定
ANNnewsCHなりすましチャンネルの目的

ANNnewsCHなりすましチャンネルとは





9月30日、YouTubeチャンネル「ANNnewsCH」が、チャンネルのコミュニティになりすまし被害にあっていることを投稿したのがきっかけ。



内容


【注意】「ANNnewsCH」になりすましたチャンネル運営者が、このコミュニティ投稿欄で勝手にユーザーの皆さんに返信し「チャンネル登録ボタンを押して、LINEで私にテキストメッセージを送信して、ガイダンスやヒントを入手することを忘れないでください」などと書き込んでいます。現在対処中ですが、こちらのユーザーには反応しないようお願いいたします。


ANNnewsCH なりすまし (1)



「ANNnewsCH」


この投稿に、1時間で200件近くのコメントが寄せられ、5chでもANNnewsCHをなりすましする目的は一体何か?と検証が行われている。






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ANNnewsCHなりすましチャンネルの特定


ANNnewsCH なりすまし (2)




5chではすでにANNnewsCHなりすましチャンネルの特定がされているが、何らかの被害が出ているわけではないようだ。




基本的になりすましの被害にあったら「相手側」に、通知するだけ。



そもそもYouTubeは、動画など「完全なパクリ」を、行われた場合「自分が、本物である証拠」は、自分で用意しなければ、いけない。また、開示請求が了承されたら、偽名等で無ければ特定可能。



しかし、なりすましだけで開示請求が通るとは思えない。



基本的にYouTube は、「場所の提供者」。
さらに、たとえ大手メディアであったとしても「1企業」に過ぎず「公共機関」ではない。 またYouTube は、「アメリカ」に本社があるので「法的な問題」は「弁護士を利用して下さい」で、バッサリ切られる。



結局YouTubeのなりすましは、中の人の特定は非常に難しい。

なので、いかに迷惑が掛かっているのか、伝えるしかない。そのアカウントの持ち主に直接、メッセージを送ること。人には必ず良心があり、ただの愉快犯ならすぐにやめてくれるはず。きっと寂しくて人気者になって注目されたかっただけかもしれないので、本当に困っていることを伝えれば、辞めてくれるだろう。








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ANNnewsCHなりすましチャンネルの目的




ANNnewsCH なりすまし (3)





これは管理人個人の推測の部分が大きいが、このユーザーは朝日系のメディアになりすまして日本の反中感情を高めようとしているようだ。偽物の文に若干日本語のおかしい文章があるから、何処とは言わないが、中の人は「日本が嫌いな国」の人かもしれない。どちらにしても、大手メディアのなりすましを続けると、このままでは日本人・中国人・韓国人全てのイメージが悪くなる。


だが、Youtubeに違反報告しようとしても、それに該当する問い合わせがない。



また、大手メディアになりすましをして、フォロワーやチャンネル登録者数を増やそうとしているのかもしれない。



実際、チャンネル登録者が多いと、売買できる。

これは、意外なことだが、結構高く売れる。売買は登録者数と収益によって行われることが多い。それらの数次第で値段も変わるので、価格設定次第では登録者数1000人とかでも売買は可能。


これは違法というか、規約違反になる。

なので売買しても法的に罰せられることはないが、YouTube側にバレたらそのアカウントは停止、またAdSense停止になるので、販売する側は「あとは知ったこっちゃない」という感じで増やしている。譲渡したチャンネルが急にアカウント休止措置を受けたりすると当然、関連する他のアカウントや譲渡したアカウントも停止措置を受ける場合があるので、アカウントを購入することがこういったなりすましを増やさないことにつながるだろう。








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